提携金融機関が少ない業者からは購入しない方が
2020年1月31日号の雑誌「PRESIDENT（プレジデント）」の掲載記事「田園調布が危ない！2020年不動産地獄、始まる」によると、「買ってはいけない不動産会社」として、提携金融機関が少ない業者であると書かれています。購入時の商談時に提携金融機関が、7社～8社あれば一安心であると綴られています。
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提携金融機関が少ない業者からは購入しない方が
2020年1月31日号の雑誌「PRESIDENT（プレジデント）」の記事「田園調布が危ない！2020年不動産地獄、始まる」という記事が掲載されています。
「PRESIDENT Online」にも、同記事が掲載されています。紙媒体の雑誌と同じ内容がウエブでも公開されているのは、とても親切ですね。
「PRESIDENT」のメイン記事は、2020年以降の中古不動産価格は落ち込むというもので、他物件との差別化が図られている物件や再開発が見込まれるアクセスのよい錦糸町・門前仲町・大井川は検討価値が高いと掲載されています。
注目すべきは、「買ってはいけない不動産会社」として、提携金融機関が少ない業者であると書かれていることです。
マンション購入時の商談時に、提携金融機関が7社～8社あれば一安心であると綴られています。提携金融機関があまりにも少ない場合は、業歴が浅く実績が少ないまたは金融機関から信用されていない証拠なのだと言うのです。
提携金融機関が7社～8社もあれば、名前の知られた金融機関が入っているでしょうね。有名な名前の金融機関を紹介してもらえるということは、信頼も高い証拠なのでしょうね。
提携金融機関の数は、今まで全く気にしておりませんでしたので、目から鱗でした。どちらかと言うと、会社の給与振込で利用している金融機関が利用できるのか、メジャーな金融機関を取り扱っているかを確認する程度でした。
提携金融機関の数を気にするという視点が全く抜け落ちていると気が付かされました。提携金融機関が少ない業者からは購入しない方がよいという雑誌「PRESIDENT（プレジデント）」からの情報でした。
おわりに
マンションを購入する場合には、立地・階数・販売価格などに気をとられますが、大事なことにも気を配る必要があるのだと分かりました。
今まで気が付かなかった提携金融機関の数です。不動産の担当者から、どこの金融機関が使えるのかを聞くようにしましょう。
提携金融機関が少ない業者からは購入しない方が
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