「老後はマイホームのほうが安心」は本当なのか?感想
ビジネス総合雑誌「プレジデント(PRESIDENT)」の2019年4月1日号には、「『老後はマイホームのほうが安心』というのは本当か?」というコラムの中に、「持ち家派」の理由も掲載されています。これからマンションを購入しようと考えておられる方へ是非読んで頂きたい内容ですので、取り上げさせて頂きました。
■ 目次 ■
老後はマイホームのほうが安心?
ビジネス総合雑誌の「プレジデント(PRESIDENT)」は、経済に関するお役立ち情報が満載の雑誌です。手軽に読めて、知っておいて損はない情報が詰まっています。
2019年4月1日号の「プレジデント」は、「お金に困る人、困らない人-あなたはドッチ?」というタイトルがつけられていました。非常に気になるタイトルに釣られて思わず買ってしまいました。
お金に困る人とお金に困らない人、その差は現役時代のマイホーム購入の有無に左右されるとのことです。目についた記事は、「『老後はマイホームのほうが安心』というのは本当か?」という住宅ジャーナリスト山下知之さんのコラムでした。
購入か賃貸かどちらが得なのかということは以前から言われている質問ですが、住宅購入は、損得勘定の対象ではないと思いました。
「親から家を相続できる人以外は、現役のうちに家を購入すべき!」ということです。「現役のうちに家を購入する。」これが重要です。その理由として、賃貸の場合は、住む場所がなくなる心配があるからなのだそうです。管理人:info-mansionも同意見です。
年金受給率の低下
年金の受給率は、今後下がります。よくてトントン、今後下がることはあっても、上がることはないでしょう。少子高齢化により、日本の人口は減少すると統計的に分かっているのですから当然でしょうね。
65歳の人の平均余命は、男性:19.57年、女性:24.43年なのだそうです。ということは、男性:84.57歳、女性:89.43年生きる計算になります。
賃貸の場合は、その間家賃を支払わなければならないことになります。少ない年金の中から賃貸料を支払うことの難しさを原因としています。医療費や介護費も必要となる中で、賃貸生活を続けられるのか疑問です。
少子化で借りやすくなる?
今後は、「少子化のため、空き家が増えて借りやすくなるのでは?」という考えもあります。大家は、現実、高齢者に部屋を貸すことを敬遠することが多いです。70歳以上となると、家賃保証会社でも審査が厳しくなって借りれないということです。
リフォームが困難!
老後、賃貸住まいだと部屋のリフォームに制限があります。自分仕様にリフォームすることが難しいです。その点、購入してしまえば、躯体など変更できない部分があるにせよ、賃貸よりは、自由にリフォームすることが可能になります。
自宅を売却して、その資金で、介護やサービス付き高齢者住宅・有料老人ホームへ移るという選択も可能であるということです。
ポイントは現役のうちに!
住宅を購入する場合の最大のポイントは、現役世代のうちに住宅ローンを完済するというのが重要とのことです。60歳以上も働く環境があるとは言え、収入が激減する可能性は高く、その中から返済をすることは大変です。
早めに繰上返済をすることによって、住宅ローンに縛られずに貯蓄に回せるようにするのがポイントです。
「持ち家派」の理由は!
なぜ、「持ち家派」なのか理由が掲載されています。2018年9月21日から2018年11月30日に調査した全国宅地建物取引業協会連合会の「住居の居住志向及び購買等に関する意識調査」の「Q2-A.「持家派」(一戸建派・マンション派含む)とお答えの理由」では、
- 家賃を支払い続けることが無駄に思えるから(52.9パーセント)
- 落ち着きたいから(32.1パーセント)
- 持家を資産と考えているから(30.9パーセント)
- 老後の住まいが心配だから(25.2パーセント)
- 賃貸は何かと(近隣や使い方)気を遣うことが多いから(17.7パーセント)
- マイホームをもつことが夢だから(13.2パーセント)
- その他(5.7パーセント)
と掲載されています。半数以上の人が、「家賃を支払い続けることが無駄に思えるから」と回答していることは、やはり「老後はマイホームのほうが安心」なのだと言えるのではないでしょうか。
おわりに
「豊かな老後」を安心して迎えるためには、マイホームを購入し、60歳までの現役世代のうちに住宅ローンを払い終えることが重要です。とは言っても、退職金などで一括して住宅ローンを繰上返済することは避けましょう。やはり計画的な返済が求められます。
消費税増税、医療費・介護費など、必要となる費用は増えるばかりです。堅実な人は、すでに若い時代から、自分の城を準備しているものなのです。
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